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求人広告の給与を上げたら応募は来るか?採用成功につなげる見直したい3つのポイント

2020年9月18日

求人広告を出しても、なかなか応募が来ないことがあります。「給与や条件が悪いから応募が少ないのでは?とはいえ給与は上げられないし…」と悩む企業や採用担当者も多いでしょう。実は、応募者が少ない理由は給与や条件以外にもあるのです。知っておくべき求人広告への応募が少ない原因と今日からできる対策方法について解説します。応募数を上げるだけでなく、採用が成功する求人広告を出したいというときにもぜひ参考にしてください。

求人広告で応募が集まらないときの3つの原因

求人広告を出しても応募者が来ない、または応募者が来てもなかなか採用につながらない…ということがあります。求人広告を出すときに覚えておきたい、応募者が集まらない3つの原因を解説します。

給与・条件と求めるレベルがミスマッチ

自社が求人広告を出している一方、同業同種の企業も同じように求人広告を出しています。同じ職種や業種で仕事内容も似たような場合、応募者は当然に給与が高い・条件がよい企業へ応募するでしょう。極端に応募者が少ない場合には、給与や条件面が改善できないかどうかを検討する必要があります。

また、応募者に対して給与や条件よりも高いレベルを求めている場合も応募者は少なくなります。給与は安い、福利厚生が少ないなど条件も悪いにも関わらず、特定のスキルや資格、学歴や職歴などを求められると、応募者としてはより給与や条件のよい企業へ気持ちが向いてしまうでしょう。

給与や条件がほかの企業より劣っているほか、応募者に求めているレベルが給与や条件と釣り合っていない場合も、応募者が減る原因となります。

情報がわかりにくい

求人広告に出している仕事内容、待遇などの条件が分かりにくい場合も、応募者は応募をためらってしまいます。応募して採用され、働いてみてから「自分が思っていた仕事と違う」「やりたかった仕事ができない」というミスマッチを起こしてしまう可能性があるからです。

企業側の存在が見えにくい、信用できない

ただ求人広告を見ただけでそのまま応募する人は少なくなっています。企業がどんな会社なのか、社風やはたらく環境はどうなのかを確認するために、企業の情報を調べてから応募を検討するためです。企業の情報を調べて信頼できる、はたらいてみたいと思えば応募しますし、信用できない、魅力を感じないと思ったら応募はしないでしょう。

企業の情報を手に入れるために有効なのが、企業サイトの閲覧です。企業の情報がことこまかに記載され、情報も最新のものに常に更新されているなら、ぐっと応募者へ企業としてのアピールができるでしょう。

ところが何年も更新されていない場合、今の企業の姿ははっきりと応募者には見えません。むしろサイトを何年も放置することで「ITを取り入れていない時代遅れの企業かもしれない」「サイトの管理もできないずさんな企業かもしれない」という印象を与えてしまうのです。当然、応募者は応募から遠のいてしまいます。

求人媒体と応募者が合っていない

求人媒体を利用して求人広告を出している場合、求人媒体と求めている応募者の属性があっていない場合があります。即戦力となる経験者が欲しい場合と、若年層を育てるためにできるだけ若い人材が欲しいときは、当然利用する求人媒体は異なるのです。

応募者増、採用成功につながる5つの対策方法

求人広告を出しても応募者が集まらない原因はさまざまなものがあります。応募者を増やす、さらに採用成功につながるための求人広告で見直すべき5つの対策方法を紹介します。

給与と条件を見直してみる

求人広告に出している給与と条件、応募者に求めるレベルが釣り合っているかどうかを見直してみましょう。同業の企業と比較して極端に給与や条件が低いと、当然に応募者は減ってしまいます。 

給与や条件はこれ以上あげられない、というときには未経験者も可にする、応募可能年齢を広げるなど応募者に求めるハードルを下げてみるのが有効です。

サイト更新など企業アピールを見直す

求人広告だけでなく、企業として適切なアピールができているかどうかもチェックしてみましょう。企業の公式サイトがあるなら更新はまめにする、企業の社風やはたらく環境などがわかる情報を記載するなどの工夫が必要です。

企業の公式サイトやSNSなど、外部に発信する手段がない場合は求人広告に企業の情報をできるだけ多く載せましょう。はたらいている従業員や環境がわかる写真やデータなどを、求人広告とともに記載すれば応募者へのアピールにつながります。

求人内容を見直してみる

求人広告の内容は適切かどうかをチェックしましょう。重要なのは、応募者にとってわかりやすい内容であるかどうかです。抽象的な表現はやめて、具体的な内容や数値を記載するようにしましょう。

抽象的→具体的な内容の例をあげておきます。

・「休みが多く取れます」→「土日の完全週休2日制、GWや夏季、年末年始などの長期休暇あり」

・「独自の給与制度があります」→「インセンティブとして売り上げの〇%を給与に還元、勤続〇年ごとに勤続手当あり、育児手当や引っ越し手当支給など」

・「地元に根付いた企業です」→「創立〇年より本社××県で事業を展開。地元企業をはじめとした事業実績は〇件以上になりました」

長い文章ではなくイラストや写真を使う、データは文字ではなく図にしてみるなど、応募者の視覚的に分かりやすいレイアウトを心がけるのも有効です。

求人媒体を見直してみる

現在求人広告を出している媒体が適切かどうかを見直してみましょう。どのような応募者がほしいかだけでなくどんな採用活動がしたいかを考えて、求人媒体を選ぶのが重要です。

全国から幅広く応募者がほしい、大量採用したいときには大手の求人媒体が向いています。若い戦力がほしいなら新卒や第二新卒向けの媒体、即戦力や経験者がほしい場合は既卒向けや転職エージェントなども選択肢に入ります。

ほかにも、地域密着型の媒体、職種や業種に特化した媒体、女性やシニア層をターゲットにした媒体などもあります。

求人広告の代理店に相談してみる

求人広告の内容で見直すべきポイントなどがわかっていても、なかなか企業内で広告をつくる人材がいない、という場合があります。また、求人媒体や広告の見直しをしてみても、どこが悪いのかが分からず応募者がなかなか集まらない…ということもあるでしょう。求人広告の代理店に相談をしてみるのが有効な手段となります。

求人広告の代理店にどんな応募者を求めているか、条件や仕事内容などを具体的に伝えて綿密な打ち合わせをしてみましょう。求人広告のプロが、企業の意図を組んだ応募者にもわかりやすい広告を出してくれます。企業内で広告を考える、作る人がいないときにもすべて任せられます。

求人広告を出すのがはじめてでどうしていいかわからない、求人広告を出しているのに応募者がなかなか来ない、というときにはぜひ求人広告の代理店に相談してみましょう。

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君村 幸樹

君村 幸樹

求人業界15年。過去に自社求人サイトの立上げも。採用担当ラボ立上げ、掲載依頼サイトの運営を兼任。得意領域は派遣会社・本部決済型、チェーン(飲食チェーン他)等。最近は薄毛が悩み。中学3年の娘がいるパパ。

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