採用手法

いま見直そう!採用コスト削減の具体策<アルバイト編>

企業が必要な人材を採用時にかける「採用コスト」は、景気の変化に伴って変動します。そうした中で、どのようにして採用コストを抑えながら、良い人材を採用したらいいのか。今回はそうした悩みに応える具体的な方法をお教えします。

採用コストには2種類ある

まずはじめに、採用コストについてですが、採用コストとは、企業が必要な人材を採用時にかける経費です。景気に伴い「売り手市場」「買い手市場」と変化するため、採用コストはその年によって変動します。

採用コストは大きく分けて2種類あり、「内部コスト」「外部コスト」に分けられます。

内部コスト

  • 電話対応や面接などにかかる人件費
  • 応募者、内定者への交通費
  • 内定者懇親会
  • 引越し費用

外部コスト

  • 求人広告費
  • 人材紹介報酬
  • 採用代行費用
  • 会社案内やパンフレット制作費
  • 説明会・選考会場費

以上のようなものが、採用コストとして認識されています。

 

アルバイト採用の現状

近年では、少子高齢化や有効求人倍率の上昇影響から、採用難易度が年々上がっています。2019年には、東京の有効求人倍率は約2.5倍と、最も高い状態なっています。

 

全国平均約5万円

小売・飲食・イベント系など、若年層スタッフ採用をメインにしている企業は特に採用コストが上がっていて、全国平均約5万円となってます。

5万円となれば安くは感じられますが、この他に中途・新卒と採用コストがかかってくれば、金額も跳ね上がります。
少しでも採用コストを下げるために、以前は週3日以上で働ける人を募集していた店舗が週1日以上でも応募を可能にしたり、外国人留学生を積極的に受け入れてシフトが円滑に回るようにしたりと、努力している企業が増えています。

 

求人媒体の使い分けが重要

求人雑誌・サイト、新聞の折込チラシ等も、当然掲載すればするほど費用が増していきます。店にチラシを貼ったり、自社のHPで求人が集まればいいですが、そうはいかないのが現実です。
広告費をかければ求人が集まるというわけでもなく、自社に合った求人媒体の選定を行う必要があります。採用ターゲットごとに紙やWebを使い分けたり、訴求の仕方や給与を工夫して人が集まる原稿作成をおこなうことが重要です。

 

具体的なコスト削減方法

採用コストを削減するためには、まず現状を把握することが重要です。
自社の採用コストが同業他社・周辺他業種と比べて平均額よりどれくらい差があるか検証して、平均額より高い場合はその原因を分析することが必要です。

ここでは、具体的なコスト削減方法についてまとめてみました。

 

①求人メディア・内容の見直し

求人広告を出してみて、満足いく費用対効果が出るか検証してみるのも良いでしょう。

お客様
いくつか広告を出しているのに、なかなか募集が集まらない…

そういった声をよく耳にします。
そのような場合は、媒体出稿時期ターゲットを変えるだけでも確実に効果は変ります。費用は掛かりますが、このやり方が一番スピーディーに採用できます。

 

②リファラル採用の導入

リファラルという言葉に覚えのない人にとっては難しく聞こえるかもしれませんが、こちらはシンプルに従業員からの紹介で採用していく方法です。
採用成功した際には、紹介者・求職者に謝礼を渡している企業が多く、企業側と紹介者・求職者の3者にとってWIN-WIN-WINな関係を築くことができます。

さきほどの採用単価を踏まえれば、1人紹介ごとに1万円支給したとしても採用単価を抑えられ、友人・知人と働くとあって定着率にも良い影響を与えます。

 

③ソーシャルリクルーティング

SNSを使用し行う採用活動の総称です。InstagramFacebookTwitter等を使い、応募者の人柄や条件に適しているか探ることができ、企業側も有益な情報を発信することが可能になります。
運用が簡単なうえ、採用コストもかからないという点で、現代ならではの採用手法と言えます。

 

最後に

少子高齢化が進んでいくと、若年層スタッフの採用は危機的状況に直面すると考えられます。この問題を解決するには、企業側・店舗側の課題解決能力が問われるのではないでしょうか。

どうやったら採用コストを抑えて、人材を確保し、人も企業も成長させていくことができるのか?
答えは「PDCAを回しながら、自社に合った採用方法を確立していく」ということしかないと思います。専門の求人広告会社採用代行会社などと、積極的に共闘することをお薦めします。

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金子 尚基

金子 尚基

プロ級の麻雀の腕前と、元ホストという経歴を持つ営業マン。首都圏での新規営業中心。得意領域は運送(ドライバー)、飲食、ナイトワーク等の案件。社内結婚で上司をゲットした2児の父。

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